女優イ・シヨンが、離婚した元夫との間で第2子を妊娠したと発表し、大きな注目を集めている。その一方で、法的および倫理的な観点からの議論も活発化している。
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登録者数47万人を超えるYouTubeチャンネル「知ってる弁護士」は、7月13日に新しい動画を公開し、今回の件を法的視点から分析した。
イ・シヨンは最近、自身のSNSを通じて「結婚生活中に体外受精で第2子を準備していたが、移植を行わないまま時が過ぎ、離婚についての話し合いも自然と進むようになった」と説明。そのうえで、「法的関係が整理されつつあった頃、胚の冷凍保存期間である5年の満了が迫っており、廃棄ではなく移植を選択する決断を自ら下した」と明かした。
さらに、「元夫の同意は得られなかったが、すべての責任は私が負う。ひとりでも子どもに何ひとつ不足のないよう育てていく」と覚悟を語った。
イ・シヨンは2017年に9歳年上の実業家と結婚し、2018年に長男を出産。しかし、今年3月に「双方合意のもと円満に離婚を進めている」と明らかにしていた。
こうした状況を受けて、「知ってる弁護士」は「5年の保存期限は突然やってくるものではない。愛し合って別れたわけではない相手の遺伝子を受け継いだ子を、なぜそこまでして産もうとするのか」と疑問を呈した。
法的な側面については、現行の「生命倫理及び安全に関する法律」に言及。この法律では、体外受精によって作られた胚は、夫婦の同意によって凍結保存されるとされており、今回のケースについて明確な違法性はないと説明した。しかしその一方で、「立法的な補完が必要だ」との見解も示している。
「凍結の際に同意が必要だったように、廃棄や移植の際にも再度同意を得るべきではないか。今後は、イ・シヨンの事例を受けて、配偶者に改めて確認する手続きが必要になるだろう。生物学的な父親になる以上、同意は不可欠ではないか」と述べた。
さらに、「仮に元夫が同意しておらず、父親としての責任を認めない場合、自分の遺伝子を持つ子どもがこの世に存在するという事実そのものが、精神的苦痛となり得る」と懸念を示した。
このようなケースでは、元夫が精神的損害を理由に損害賠償を請求する可能性もあるとし、逆にイ・シヨンのような立場にある者が、慰謝料を支払う責任を問われることも考えられると述べた。
そして「今回の事例は結果的に“ハッピーエンド”に見えるかもしれないが、本質的には非常に複雑で難しい問題だ」とした上で、「同様のケースが今後繰り返されないためにも、法的なガイドラインの明確化が急務だ」と訴えた。
なおイ・シヨンは現在、主演ドラマ『サロン・ド・ホームズ』（原題）に出演中である。
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