多くの芸能人が「脱税疑惑」に巻き込まれ、混乱している。
国税庁は2022年から2023年初めにかけて芸能人、スポーツ選手、ウェブトゥーン作家、YouTuberなどを対象に税務調査を行っており、いくつかの有名人が数億ウォンから10億ウォン以上の追徴課税を支払ったと報じられている。
クォン・サンウやイ・ビョンホン、キム・テヒもその中に含まれている。
まず、クォン・サンウは3月、本人所有法人を通じて数億ウォンに達するスーパーカーを購入後、私的に使用して国税庁から10億ウォン（約1億円）の追徴課税支払わされたというニュースが伝えられた。
その後、クォン・サンウの所属事務所SUカンパニーは公式立場を発表して「クォン・サンウが“数億ウォン（数千万円）に達する法人所有のスーパーカー5台を購入し、脱税に活用した”という報道は明らかに事実ではない」と強調した。
所属事務所は「税務調査当時、SUカンパニー法人所有の車両は、国産SUV1台とセダン1台、輸入SUV1台とセダン1台の計4台だった」とし、「4台とも税務調査で業務用法人車両と認定された」と伝えた。
そのため「“問題となった車両を売却した”という報道は事実と異なる」とし、「税務調査後もしばらく業務用法人車両として使用していたが、必要に応じて輸入セダン1台を売却した」と解明した。また、「2020年の税務調査当時、税務当局から損益の帰属時期に対する疎明要請があり、一部帰属時期に対する差があって修正申告をして自主納付した」とも付け加えた。
イ・ビョンホンも億越えの追徴課税ニュースが報じられ、議論に包まれた。昨年9月、国税庁から不定期（特別）税務調査を受け、億ウォン台の税金を追徴課税したという。
しかし、イ・ビョンホンの所属事務所BHエンターテインメント関係者も、OSENを通じて「イ・ビョンホンはこの30年間、税金と関連した不祥事が一度もなかった」とし、「追徴課税は広告ギャラ入金時期の差によるもの。俳優の私費で全職員に支給した賞与金を会社費用として処理した部分に対する会計処理の段階で発生したもの」と釈明の立場を明らかにした。
キム・テヒも億ウォン台の追徴課税のニュースが伝えられたりもした。
国税庁は2021年、ソウル地方国税庁調査局要員を動員し、俳優キム・テヒとルア・エンターテインメントなどを相手に不定期（特別）税務調査に着手した。
ソウル庁は当初、キム・テヒ個人を対象に税務調査を行ったが、その後ルア・エンターテインメントの脱税の疑いなどから調査範囲を広げたという。追徴課税は数億ウォンに上るという。
これと関連して、キム・テヒ側はOSENに「現在の状況はキム・テヒの以前の所属事務所であるルア・エンターテインメントとのマネジメント契約が満了する時点でクライアント側で支給しなければならない広告モデル料の入金が多少遅れたことで発生したもの。追徴課税が発生して誠実に納税完了したという事実を明確に申し上げる」と明らかにした経緯がある。
（記事提供＝OSEN）
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