「ミーティングで会う多くの俳優が、開口一番に『共演するAさんはいくらもらいますか？』と聞く。それ以上欲しいという意味だ。出演料はこのように決まる」
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これは、とある映画監督の言葉だ。多くの有名俳優たちが他の俳優と比べて自分の出演料を決めるという。このようなやり方が横行しているため、一人の出演料アップが業界全体に影響を及ぼす。
2019年、Netflixが『キングダム』で韓国ドラマ市場に進出して5年が経った。その間、韓国ドラマの潮流は大きく傾いた。グローバルOTTプラットフォームは高い出演料と本数の多さで勝負し、広告市場が萎縮したテレビ局との格差はますます広がった。
4、5年前に1回当たり8億ウォン（約8000万円）ほどだったドラマの制作費は、グローバルOTTの進出後、3倍以上上昇。俳優たちもOTTからもらう出演料をそのままテレビ局に要求し始めた。
出演料と制作費が手に負えず、テレビ局がドラマの本数を減らしたにもかかわらず、状況はより劣悪になっている。
そんななか、韓国ドラマ製作会社協会が制作会社とテレビ局、テレビ局の子会社である主要制作会社と意見を合わせる場を設けた。
この懇談会で出た意見が1月25日、報道資料として配布された。一部のA級俳優たちが出演料を高めすぎてドラマ産業が危うくなったという内容だった。
韓国ドラマ製作会社協会のペ・ジェシク事務局長は2月12日、韓国紙『スポーツソウル』との電話インタビューでこう話した。
「単に主演級俳優だけの問題ではない。助演たちもOTTプラットフォーム作品に出演すれば、3倍以上の出演料を要求する。全体的な費用が上がり編成が減ったにもかかわらず、このような現象が続いている」
また、「わずか2020年には1億ウォン（約1000万円）の出演料をもらう俳優が少なかったが、最近はほとんどが億単位だ。ドラマ市場はまだそれほど（の規模）ではない。俳優たちに、共に生きる方法を話したかった。テレビ局まで参加したのは、今までテレビ局がスターマーケティングを展開したからこういう現象が起きたと思ったからだ。是非を問うためではない。みんなが危機を体感している」と明かした。
実際に、ドラマがヒットしても、主演級の俳優1人が収益のほとんどを持っていく場合が多い。数百人が力を合わせて作ったのに、トップスターだけに大きな恩恵が与えられるため、警戒心が必要だという主張だ。
あるドラマ制作会社の代表は「もし100億ウォンのドラマを作れば、20%から30%を1人の俳優が持っていく。そして105億ウォンの収益を出せば、残りの5億ウォンを数年間苦労したテレビ局と制作会社が分け合う。このような構造なら、産業的にも投資を受ける好循環になるはずがない。今年から来年の間、倒産する会社が少なくない。このままだと皆死ぬことになる」と語った。
俳優たちの出演料は市場論理で形成される。
俳優たちはそれだけの価値があるという評価を受け、出演料が策定されるものだ。才能よりも多くの出演料が策定された俳優は、自然に淘汰されることもありうる。しかし、制作会社はメディア業界が“市場論理”ということに否定的な見方をしている。
別のドラマ制作会社の関係者は「市場論理で形成された価格と言えば言うことがない。一度上がった出演料は簡単には下がらない。物議を醸すレベルの過ちでなければ維持される。この現象を打開する妙策があるわけでもない。それだけ危機状況だということを知らせたかったからだ。視聴者はよく知らない。視聴者にも知ってもらいたいという気持ちで、制作会社が集まった。俳優の間でも貧富の差が激しい」と話した。
ペ・ジェシク事務局長は「最近は1本だけ成功してもすぐに出演料を上げる。10年以上のキャリアがある俳優と同じようにもらおうとする。欲深い行動が多い。他人が上げたからといって、それについていく形はよろしくない。これといった方法がなく、こうやって訴えお願いするわけだ」とし、「まだ次の手続きはない。制作会社が再び協議して健康な業界を作るための方向性を提示しなければならないと思われる」と話した。
（記事提供＝スポーツソウル）
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